紅の鹿の日記

金と女と自由と名声を手に入れられる飛行艇乗りになるために、飛行艇購入資金・操縦訓練費用・当面の生活費として資産2億円を目指す奮闘記です。「株式投資をしない鹿は、ただの鹿だ」

2017年04月

2015年の東証2部新規上場初値買い投資法

先月、ローリスク・ミドルリターンの投資手法である「東証2部新規上場初値買い投資法」についての記事を書きました。

※過去記事「東証2部新規上場初値買い投資法を実行に移す」はこちら↓
http://cervorosso.blog.jp/archives/1065057252.html


上記の記事では、過去3年分のデータですが、要望にお応えする形で過去10年(2007~2016年)のデータを順次公開しているところです。

昨日は、2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きましたが、今回は2015年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きます。


〔2015年〕

nibu2015

2015年に東証2部に新規上場した会社(※マザーズ、ジャスダック市場から東証2部へ市場変更した会社は含まない)は、全部で9社ありました。

その中で、本日までに東証1部指定承認のお知らせを発表した会社は、ホクリヨウ、シーアールイー、冨士ダイス、土木管理総合試験所、ケイアイスター不動産、一蔵の6社です。この6社についてはお知らせ発表翌日の前場始値と上場初値を比較した株価騰落率をのせています。その一方、ラクト・ジャパン、JESCOホールディングス、ランドコンピュータは、まだ東証2部にとどまっています。この3社については東証1部指定承認のお知らせを発表するまで株価騰落率は確定せず現在進行中のため、現時点の株価(2017年4月28日終値)で株価騰落率を計算しています。

2015年は、1月にECB(欧州中央銀行)が3月からの量的緩和の導入を決定しました。また、米国経済の堅調によりドル円相場は一時125円台の円安ドル高水準を記録するなど円安が進み、日経平均株価は堅調に推移していました。
しかしながら、8月の中国人民元の予想外の切り下げをきっかけに中国景気への懸念が強まり、世界的に株価が急落しました。その後、10月以降にECBの追加緩和や米FRBの利上げ決定などにより株価は反発。12月末日の日経平均株価は19,033円(※前年末比+9.1%)まで上昇しました。

そのため、2015年に東証2部に新規上場した9社を取り巻く状況はまずまず良いものでした。

9社中6社の株価が上昇したことによって、2015年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスは、9社単純平均+33.7%となっています

なお、残り3社が東証1部指定承認のお知らせを発表した時点で、2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスが最終確定します。


2014年の東証2部新規上場初値買い投資法

先月、ローリスク・ミドルリターンの投資手法である「東証2部新規上場初値買い投資法」についての記事を書きました。

※過去記事「東証2部新規上場初値買い投資法を実行に移す」はこちら↓
http://cervorosso.blog.jp/archives/1065057252.html


上記の記事では、過去3年分のデータですが、要望にお応えする形で過去10年(2007~2016年)のデータを順次公開しているところです。

昨日は、2013年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きましたが、今回は2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きます。


〔2014年〕

nibu2014

2014年に東証2部に新規上場した会社(※マザーズ、ジャスダック市場から東証2部へ市場変更した会社は含まない)は、全部で10社ありました。

その中で、本日までに東証1部指定承認のお知らせを発表した会社は、日本BS放送、丸和運輸機関、OATアグリオ、日本ビューホテル、ヤマシンフィルタ、大冷、綿半ホールディングスの7社です。この7社についてはお知らせ発表翌日の前場始値と上場初値を比較した株価騰落率をのせています。その一方、SFPダイニング、竹本容器、東京ボード工業は、まだ東証2部にとどまっています。この3社については東証1部指定承認のお知らせを発表するまで株価騰落率は確定せず現在進行中のため、現時点の株価(2017年4月28日終値)で株価騰落率を計算しています。

2014年は、米国の量的緩和の縮小開始やウクライナ情勢の緊迫化などによってリスク回避の動きが強まっていました。しかしながら、10月31日に日銀が量的・質的金融緩和の拡大を決定したことで円安が一気に進み、日経平均株価は大きく上昇。12月末日の日経平均株価は17,450円(※前年末比+7.2%)まで上昇しました。
なお、4月に消費税の増税(5%→8%)が実施されています。

そのため、2014年に東証2部に新規上場した10社を取り巻く状況はまずまず良いものでした。

10社中6社の株価が上昇したことによって、2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスは、10社単純平均+21.9%となっています

なお、残り3社が東証1部指定承認のお知らせを発表した時点で、2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスが最終確定します。


2013年の東証2部新規上場初値買い投資法

先月、ローリスク・ミドルリターンの投資手法である「東証2部新規上場初値買い投資法」についての記事を書きました。

※過去記事「東証2部新規上場初値買い投資法を実行に移す」はこちら↓
http://cervorosso.blog.jp/archives/1065057252.html


上記の記事では、過去3年分のデータですが、要望にお応えする形で過去10年(2007~2016年)のデータを順次公開しているところです。

昨日は、2012年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きましたが、今回は2013年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きます。


〔2013年〕

nibu2013

2013年に東証2部に新規上場した会社(※マザーズ、ジャスダック市場から東証2部へ市場変更した会社は含まない)は、全部で6社ありました。

その中で、本日までに東証1部指定承認のお知らせを発表した会社は、アサンテ、ファルテック、サンヨーホームズ、ダイキアクシス、ウィルグループの5社です。この5社についてはお知らせ発表翌日の前場始値と上場初値を比較した株価騰落率をのせています。その一方、エンビプロ・ホールディングスは、まだ東証2部にとどまっています。この1社については東証1部指定承認のお知らせを発表するまで株価騰落率は確定せず現在進行中のため、現時点の株価(2017年4月28日終値)で株価騰落率を計算しています。

2013年は、アベノミクスの1年でした。
5月23日に日経平均株価が前日比1,143円安(▲7.3%)の急落を記録して肝を冷やすこともありましたが、日経平均株価は総じて堅調に推移し、12月末日の日経平均株価は16,291円(※前年末比+46.2%)まで上昇しました。

そのため、2013年に東証2部に新規上場した6社を取り巻く状況は良いものでした。

2013年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスは、6社単純平均+2.9%となっています

なお、残り1社が東証1部指定承認のお知らせを発表した時点で、2013年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスが最終確定します。


2012年の東証2部新規上場初値買い投資法

先月、ローリスク・ミドルリターンの投資手法である「東証2部新規上場初値買い投資法」についての記事を書きました。

※過去記事「東証2部新規上場初値買い投資法を実行に移す」はこちら↓
http://cervorosso.blog.jp/archives/1065057252.html


上記の記事では、過去3年分のデータですが、要望にお応えする形で過去10年(2007~2016年)のデータを順次公開しているところです。

昨日は、2011年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きましたが、今回は2012年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きます。


〔2012年〕

nibu2012

2012年に東証2部に新規上場した会社(※マザーズ、ジャスダック市場から東証2部へ市場変更した会社は含まない)は、全部で5社ありました。

その中で、本日までに東証1部指定承認のお知らせを発表した会社は、阿波製紙、三洋貿易、アジュバンコスメジャパン、チムニー、パンチ工業の5社すべてです。この5社についてはお知らせ発表翌日の前場始値と上場初値を比較した株価騰落率をのせています。

2012年は、株式市場が低迷を続けた民主党政権時代が終焉を迎える年であり、第2次安倍内閣が誕生した年です。
11月16日に民主党の野田首相が衆議院を解散しました。そして、12月に第2次安倍内閣が誕生してアベノミクス(大胆な金融政策・機動的な財政政策・民間投資を喚起する成長戦略。いわゆる3本の矢。)を柱とする経済政策がスタートしました。
衆議院が解散した日から12月末日までのわずか約1か月半の間に日経平均株価は+15.2%の上昇幅を記録。
12月末日の日経平均株価は10,395円(※前年末比+22.3%)でした。

そのため、2012年に東証2部に新規上場した上記5社を取り巻く環境には明るい兆しが現れていました。

5社すべての株価が上昇して、5社中2社(=三洋貿易とパンチ工業)の株価は2倍超えしました。
その結果、2012年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスは、5社単純平均+74.8%となっています

なお、2012年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスは、確定済です。


2011年の東証2部新規上場初値買い投資法

先月、ローリスク・ミドルリターンの投資手法である「東証2部新規上場初値買い投資法」についての記事を書きました。

※過去記事「東証2部新規上場初値買い投資法を実行に移す」はこちら↓
http://cervorosso.blog.jp/archives/1065057252.html


上記の記事では、過去3年分のデータですが、要望にお応えする形で過去10年(2007~2016年)のデータを順次公開しているところです。

昨日は、2010年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きましたが、今回は2011年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きます。


〔2011年〕

nibu2011a

2011年に東証2部に新規上場した会社(※マザーズ、ジャスダック市場から東証2部へ市場変更した会社は含まない)は、全部で4社ありました。

その中で、本日までに東証1部指定承認のお知らせを発表した会社は、島根銀行、日本ドライケミカルの2社です。この2社についてはお知らせ発表翌日の前場始値と上場初値を比較した株価騰落率をのせています。その一方、黒谷、スターフライヤーは、まだ東証2部にとどまっています。この2社については東証1部指定承認のお知らせを発表するまで株価騰落率は確定せず現在進行中のため、現時点の株価(2017年4月26日終値)で株価騰落率を計算しています。

2011年は、3月に東日本大震災が発生し、円高株安が進行しました。外国為替市場でドル円相場が一時76円台に突入し、1947年以来の円高ドル安水準を記録しました。
東日本大震災直後から日本企業は「六重苦」(超円高、電力価格の上昇、環境規制の厳しさ、法人税の実効税率の高さ、自由貿易協定の遅れ、労働規制の厳しさ)という苦しい経営環境に直面することになりました。
また、ギリシャの債務問題が欧州経済にネガティブな影響を与えていました。
12月末日の日経平均株価は8,455円(※前年末比▲17.3%)でした。

そのため、2011年に東証2部に新規上場した直後は、上記4社を取り巻く環境は非常に厳しいものでした。

黒谷の株価が下落していますが、日本ドライケミカルの株価が約2.1倍に上昇するなど4社中3社の株価が上昇したことで、2011年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスは、4社単純平均+38.8%となっています

なお、残り2社が東証1部指定承認のお知らせを発表した時点で、2011年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスが最終確定します。


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自己紹介
紅の鹿。個人投資家。
スタジオジブリの映画「紅の豚」をこよなく愛する。

2005年に株式投資を開始しました。
2013年11月23日にlivedoorブログ「紅の鹿の日記」を開設。

2014年4月11日~2015年4月10日の1年間、「下落相場に強く、好業績が見込める企業に投資する」(※具体的には、以下の投資基準の両方または片方に適合する企業に投資する)という投資方針に基づいて株式投資を行い、1年間のパフォーマンスが+100%超えを記録しました。
・投資基準1:「2014年4月11日の株価が2014年1月1日より上昇している」かつ「今期、過去最高益を見込んでいる」企業に投資する
・投資基準2:「日経平均株価が急落した2014年10月1日~16日までの期間に株価が上昇している」かつ「好業績が見込める」企業に投資する

2014年10月29日から信用取引を開始。
2015年4~5月には、FPG株への投資で失敗。信用取引を封印。

2015年5月22日にlivedoorブログ「紅の鹿投信」を立ち上げ。

2015年7月24日に信用取引を解禁して、地方の食品スーパー5社へ集中投資を行う。

2015年8月24日に、数日前に公募増資を発表していたノジマの株式を買い増しするために食品スーパー5社の株式を売却。8月26日にノジマの公募増資の中止が決定。

2015年10月1日にlivedoorブログ「紅の鹿投信」を「紅の鹿の日記」へ移管・統合。

2015年10月からファンダ個別株投資・ベアETFヘッジ法(※ファンダメンタルズ分析に基づいて個別株を購入したときに、個別株を購入した金額と同額のベアETFも購入する投資手法)を実行に移す。高配当利回り株投資法、決算跨ぎ空売り投資法、アノマリー投資法なども実行に移す。

2015年12月に億り人(=株式投資で1億円を稼いだ個人投資家)になる。

2016年1月から個別株ショート(空売り)の勉強および実践に注力する。

2016年2月下旬から外国株式の高配当利回り株投資(配当貴族投資など)を実行する。
2016年3月末から配当成長株投資を本格化。

2016年6月に配当成長株投資を中止。ファンダ個別株投資に再び資金を集中させる。
年始からの複数のしくじり投資により、2016年8月に資産が8,000万円まで落ち込む。

2016年11月、投資資産1億円に回復(※パートナーエージェント、ゲンキーのおかげ)。
2016年12月31日、株式投資資産額1.07億円。

2017年の投資方針は「優位性がある投資手法」。具体的には、時間軸は、短期ではなく、12か月以上の中長期。株式銘柄選別は、テーマ株ではなく、小売・外食・サービス株または増配が期待できる高配当利回り株。

2017年3月、株式投資資産額1.16億円。
2017年3月、東証2部新規上場初値買い投資法を実行する。
 ※当ブログはリンクフリーです。
 ※当ブログにはフィクションが含まれています。
 ※株式投資は自己責任でお願いします。

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