これまでに当ブログで僕の優位性がある投資手法を紹介してきましたが、「株主優待先回り買い投資法」について教えてほしいというコメントがありました。

振り返ってみると、これまでに詳細を説明したことがなかったので、今回、具体例を用いながら書いてみます。

「株主優待先回り買い投資法」とは、年1回または年2回の株主優待権利取得日に向けて株価が上昇する傾向がみられる株主優待株を、権利取得日より前に購入しておき、その後の株価上昇で含み益が乗った株を株主優待権利日より前に売却して、キャピタルゲインを得ることを目的とした投資手法です。(株主優待は取得しない)
テレビ番組「月曜から夜ふかし」で2013年1月に株主優待だけで生計を立てている桐谷さんが初登場して以降、株主優待の人気に火がついたことで、権利取得日に向けて株価が上がりやすい傾向がみられるようになっています。

また、2014年4月に凄腕個人投資家である夕凪さんの書籍「スタバ株は1月に買え!: 10万円で始めるイベント投資入門 [単行本]」(東洋経済新報社)でも取り上げられるなど一躍有名な投資手法となりました。このようにすでに知れ渡った投資手法ですが、その優位性は失われることなく存在し続けています。


今回、具体例として取り上げる会社は、イオングループ食品小売業の上場会社であり、イオンの持ち株比率50%以上の食品小売業上場子会社である下記の8社です。

(証券コード、会社名)
・7512 イオン北海道
・7465 マックスバリュ北海道
・2655 マックスバリュ東北
・8198 マックスバリュ東海
・8171 マックスバリュ中部
・8287 マックスバリュ西日本
・2653 イオン九州
・3171 マックスバリュ九州

上記8社の株式を9月15日に購入して、翌年1月30日に株式を売却する。
これが、「株主優待先回り買い投資法」です。

それでは、具体的な数字を見ていきましょう。

下記の図は、上記8社の過去6年間の株価の一覧表です。
 (※下記画像をクリックすると拡大表示されます)
ionstock
過去6年間の9月15日の株価(終値)と翌年1月30日の株価(終値)が載っています。当日が土日祝の場合は、その前日の終値です。


次に、上記の期間の株価から上記の期間の株価騰落率を算出してみました。
それが、下記の株価騰落率の一覧表です。

ion6year

一目瞭然ですね!

8社中7社については、過去6年間で株価騰落率がマイナスになった年は一度もありません。すべての年がプラスでした。
また、マックスバリュ九州のみが2015/9/15~2016/1/30の期間においてマイナスとなりましたが、残りの5年についてはプラスでした。

また、8社単純平均株価騰落率は、新しい年度順に+29.2%+9.1%+3.9%+14.3%+21.5%+24.5%毎年プラスとなっています。
さらに、6年間の8社単純平均株価騰落率は+17.1%とプラスのリターンになっています。

4か月半(135日)の株式保有期間で+17.1%の利益。

よって、イオンの持ち株比率50%以上の食品小売業子会社8社の株式を9月15日に購入して、翌年1月30日に売却する」ことは、優位性がある投資手法といえます。



以上で本題は終わりです。

残りは、余談です。

上記の期待値プラスのリターンに加えて、株式を購入した後は、株式を売却する日までまったく手間がかからないという利点もあります。
9/15に株式を購入したあと翌年1月30日までの4か月半(135日)は何もしなくてよいのです。日々のチャートの動きや各会社の四半期決算のチェックは不要です。
4か月半ほったらかしでOK。

ところで、いくつかの疑問を持たれる方がいるかもしれません。

(疑問1)
過去6年間の株価と株価騰落率が優位性の根拠となっているが、なぜ6年で区切ったのか。それ以前、例えば7年前の株価や株価騰落率を省いたのはなぜか。
(回答1)
過去6年間に区切った理由は、マックスバリュ九州の上場年月が2012年2月のため、マックスバリュ九州の株価騰落率を計算できる期間が2012年2月以降に限られるからです。
参考までに、その前年の2011/9/15~2012/1/30の株価騰落率を調べましたが、当時未上場だったマックスバリュ九州を除いた7社単純平均で+7.5%とプラスのリターンでした。
また、株主優待の人気に火をつけた桐谷広人さんがテレビ番組「月曜から夜ふかし」に初登場したのが2013年1月だからです。
(桐谷さんの登場によって株主優待株の人気が高まったので、2013年1月以降に株主優待先回り買い投資法の優位性がより一層強化されたと考えているため。)

(疑問2)
なぜ、購入日が9/30ではなく9/15なのか、10/30ではなく9/15なのか・・・
(回答2)
購入日を9/15としたのは、過去データからこの時期の期待値が高かったからです。
例えば、9/15ではなく9/30に購入した場合は、6年間の8社単純平均株価騰落率は+15.6%。9/15ではなく10/30に購入した場合は、6年間の8社単純平均株価騰落率は+9.9%。9/15に購入した場合は+17.1%のため、購入日が遅くなればなるほどリターンは悪化しています。
その原因のひとつとして考えられるのが、9月下旬(9/27前後)の株主優待権利取りです。
上記8社の株主優待の権利月は2月ですが、9/15の時点では株主優待がほしい投資家は9月の優待権利取りに投資資金を集中させるため、まだ2月の株主優待株を買おうとは考えません。
しかし、9月の優待権利取り(9/27前後)が終わってしまうと、次は10月、11月、12月、1月、2月の株主優待に目線が移り、早い人では9月の優待権利落ち直後から2月の株主優待株を買い始めます。
そのため、9/15に買う場合と比べると、9/30や10/30に買った場合のリターンが悪化するのではないかと推測されます。

(疑問3)
株式売却日が1/30であるのはなぜか、2月の優待権利落ち日(2/25前後)の直前ではダメなのか。
(回答3)
売却日を2月の優待権利落ち日(2/25前後)の直前ではなく1/30とした理由は、優待権利落ち日の数日前になると権利を取らずに利益を確定する投資家の売りで株価が大きく下がる可能性があるからです。そのため、より安全に確実に利益を確保するために、1/30に売却するのが良いと考えました。



以上で、優位性がある投資手法のひとつである「株式優待先回り買い投資法」の一例の具体的な説明を終わります。

イオンの持ち株比率50%以上の食品小売業子会社8社の株式を9月15日に購入して、翌年1月30日に売却する。」の今年の株価と株価騰落率がどのような結果になるのか、今後、当ブログで追いかけていきます。

・株価一覧表(2018/9/15、2019/1/30)
stook20180915