先月、ローリスク・ミドルリターンの投資手法である「東証2部新規上場初値買い投資法」についての記事を書きました。

※過去記事「東証2部新規上場初値買い投資法を実行に移す」はこちら↓
http://cervorosso.blog.jp/archives/1065057252.html


上記の記事では、過去3年分のデータですが、要望にお応えする形で過去10年(2007~2016年)のデータを順次公開しているところです。

昨日は、2013年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きましたが、今回は2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」について書きます。


〔2014年〕

nibu2014

2014年に東証2部に新規上場した会社(※マザーズ、ジャスダック市場から東証2部へ市場変更した会社は含まない)は、全部で10社ありました。

その中で、本日までに東証1部指定承認のお知らせを発表した会社は、日本BS放送、丸和運輸機関、OATアグリオ、日本ビューホテル、ヤマシンフィルタ、大冷、綿半ホールディングスの7社です。この7社についてはお知らせ発表翌日の前場始値と上場初値を比較した株価騰落率をのせています。その一方、SFPダイニング、竹本容器、東京ボード工業は、まだ東証2部にとどまっています。この3社については東証1部指定承認のお知らせを発表するまで株価騰落率は確定せず現在進行中のため、現時点の株価(2017年4月28日終値)で株価騰落率を計算しています。

2014年は、米国の量的緩和の縮小開始やウクライナ情勢の緊迫化などによってリスク回避の動きが強まっていました。しかしながら、10月31日に日銀が量的・質的金融緩和の拡大を決定したことで円安が一気に進み、日経平均株価は大きく上昇。12月末日の日経平均株価は17,450円(※前年末比+7.2%)まで上昇しました。
なお、4月に消費税の増税(5%→8%)が実施されています。

そのため、2014年に東証2部に新規上場した10社を取り巻く状況はまずまず良いものでした。

10社中6社の株価が上昇したことによって、2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスは、10社単純平均+21.9%となっています

なお、残り3社が東証1部指定承認のお知らせを発表した時点で、2014年の「東証2部新規上場初値買い投資法」のパフォーマンスが最終確定します。