こんばんは、紅の鹿です。


さて、現在紅の鹿は、「今期、過去最高益を見込んでいる」かつ「2014年4月11日の株価が年始より上昇している」企業に投資する、という投資方針に基づいて株式投資をしています。

※現在の投資方針を掲げたときのブログ過去記事は、こちら↓
http://cervorosso.blog.jp/archives/1001619834.html



8月相場が終わり、9月相場が始まる区切りのよい時期なので、8月3日以来約1ヶ月ぶりにこの投資方針が有効性を保持しているのかを検証してみることにしました。

今回は、次の2つの期間における損益率で有効性を確認します。
 (1) 年始~4月11日
 (2) 4月12日~8月31日

年始~4月11日は、日本市場の主要株式指数が4月11日に年初来安値を更新するなど右肩下がりに下落した期間でした。保有銘柄は「2014年4月11日の株価が年始より上昇している」企業の中から選びましたので、この期間における保有銘柄のパフォーマンスは主要株式指数を上回っています。

しかしながら、得てして下落相場に強い企業の株価は、上昇局面では主要株式指数に負けるイメージがあります。

そこで、主要株式指数が上昇に転じた4月12日~8月31日の期間における保有銘柄(※売却済も含む)のパフォーマンスをまとめてみました。
なお、いったん売却済みの銘柄は、運用資金との兼ね合いや現在保有している銘柄と比較して少し魅力に欠ける部分があると判断して売却したのですが、投資方針から外れないかぎりフォローし続けます。(今後、買い戻す可能性もありますし)


 ※下記の損益率は(1) 年始~4月11日 → (2) 4月12日~8月31日の順番
 ※4月11日は日経平均株価、TOPIX、ジャスダック指数が年初来安値を更新した日
 ※保有中の銘柄のうち「極楽湯」は投資方針に該当しない(※紅の鹿の業績予想では過去最高益更新見通しのため投資方針には該当するが、会社業績予想では投資方針に該当しないため非公式扱い)のため省略
 ※ダイサンは過去最高益が見通せなくなった日の翌日(6月4日)の始値830円で固定して損益を計算


<主要株式指数>
日経平均株価: ▲14.3%+10.5% 
TOPIX: ▲12.9%+12.7%
ジャスダック指数: ▲9.9%+13.0%

(保有2銘柄)
ペッパーフードサービス: +50.6%+139.2%
ゲンキー: +9.5%+114.4%

(4月12日以降にいったん売却済み14銘柄)
VTホールディングス: +4.7%▲27.9%
ディップ: +84.5%+145.4%
アートネーチャー: +16.9%+13.5%
ダイサン: +15.5%▲10.3%
エスフーズ: +0.7%+72.0%
神戸物産: +27.5%+16.9%
トラスト・テック: +7.8%+33.8%
寿スピリッツ: +10.6%+14.1%
アサンテ: +6.8%+47.5%
アークランドサービス: +22.9%+11.5%
くらコーポレーション: +29.5%+43.8%
フジオフードシステム: +19.7%+23.4%
ブロンコビリー: +12.5%+65.1%
トレジャー・ファクトリー: +7.7%+68.6%



〔4月12日~8月31日の期間の検証結果〕
 ※指数を上回った場合は「勝ち」、下回った場合は「負け」とする

・対日経平均株価: 14勝2敗
・対TOPIX: 13勝3敗
・対ジャスダック指数: 13勝3敗

指数に対して勝ち越しでした。
上記16銘柄に同比率で投資して単純平均した場合のパフォーマンスは+48.2%になります。

ただし、この検証方法では4月12日以降に株価が急騰している銘柄を追加購入した場合に意図せずにパフォーマンスが引き上がってしまいます。そこで、公平性を期すために、投資方針を採用した4月12日時点に保有していた11銘柄(※期間途中で追加購入したエスフーズ、くらコーポレーション、アサンテ、寿スピリッツ、ゲンキーの5銘柄を除く)を本日まで売却せずに継続保有していた場合のパフォーマンスもみてみましょう。

投資方針を採用した4月12日時点で保有していた11銘柄に同比率で投資して単純平均した場合のパフォーマンスは+43.6%になります。



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検証の結果、主要株式指数が上昇した期間においても、保有銘柄(※売却済も含む)は指数を超えるパフォーマンスを残しました。

以上により、現時点では現在の投資方針が有効性を保持していると言えるでしょう。


今後も定期的に投資方針の有効性の検証をおこなっていきたいと思います。


<※お知らせ>
これまで「現在の投資方針の有効性を検証してみた」シリーズは、当ブログの「投資日記」のカテゴリに分類していましたが、検索しやすいように、これからは過去記事も含め、新設した「現在の投資方針の有効性の検証結果」のカテゴリに分類します。